データ活用
小売の未来：ピープルカウントのメリットとは？
日本の小売業界は、急速な人口減少や少子化などの課題に直面しています。この記事では、そうした課題を解決する、効率性と生産性を向上させる方法として注目されているピープル・カウンティング・テクノロジーについてご紹介します。
「東大卒×元米ニューヨーク金融機関×ハーバード大学院理学修士×元グーグル×現ベンチャー投資家」という経歴の著者が、世界で活躍するトップエリートの知見を紹介しながら今とるべきビジネス戦略を解説。弊社Flow Solutionsは「第三章 リテールテック体験としての売買」の中で掲載されています。
2020年は新型コロナウィルスが世界中に蔓延し、未曾有の状況に直面しました。生存を脅かすウィルスの存在に誰もが恐怖を抱き、今までの常識はもはや常識ではなくなりました。
この状況下において世界の企業がこの猛威に立ち向かうために、急速な進化を求められ、全世界のテクノロジーの進歩が加速したと言われています。一方で、日本は遅れを取っているとの見解があります。
2021年は日本企業が復権する最後のチャンス。
【目次】
第一章 DXの浸透と黒船の襲来
第二章 SaaS ものづくり時代のおわり (倉林陽氏)
第三章 リテールテック 体験としての売買 (前田浩伸氏、中垣徹二郎氏)
第四章 フィンテック データが創る新しい経済(北村充崇氏)
第五章 ロボティクス 人と機械の共生(Q・モティワラ氏)
第六章 DX デジタル化の本質(櫛田健児氏)
第七章 DXの成功例 世界で戦う日本企業(冨樫良一氏)
第八章 スタートアップ 最新テクノロジーを取り入れる(野村佳美氏)
おわりに 日本の希望
弊社Flow Solutionsは、「第三章 リテールテック体験としての売買」日本独自のソリューション（P94)に掲載されております。
山本氏は第三章の中で、日本で理解されている「リテールテック」の誤解について言及し、本来の「リテールテック」が意味するところの取り組みについて解説しています。
その中で興味深いのは、リテールテックに成功しているアメリカ大手企業では、オープンイノベーションを積極的に取り入れており、そのことを氏が高く評価していることです。
一方の日本では、新テクノロジーを取り入れるための試験的事業までは実施に至るものの、市場に適用する前にプロジェクトが止まってしまう状況であり、そこを大変懸念されています。
ー本文より抜粋ー
日本の小売業も過去数年間、新しいテクノロジーを現場に取り入れようと努力してきました。
しかしそれらが、パイロットで終わってしまうことが多かったと言います。
このことは懸念すべき事案でしょう。
一方、その中でも実装フェーズに入ってきたプロジェクトもあります。中垣氏が挙げてくれたのが、Flow Solutionsというサービスです。
同社は小売業を対象に、店舗内での顧客行動の見える化、データ化を複数のセンサーを駆使して行い、データを駆使して顧客それぞれに対応したソリューションを提案します。
また、コロナ流行前からオンライン/eコマースの世界では、顧客行動データが顧客満足を得るための手法として活用されていることに触れ、実店舗においても顧客行動の可視化へのニーズが高まっているとしています。
ー本文より抜粋ー
物理的な店舗でも同じ様に、顧客行動を見える化、データ化し、その行動データを分析することで最適化されたオペレーションを実現したいと考えることは当たり前のことです。
しかしそれに対応できる適正価格のソリューションがなかったり、小売業のオペレーションに精通しているベンダーがいなかったりという理由でなかなか実現できていませんでした。
それを可能にするのがFlow Solutionsの構想だといえます。
章の最後に、山本氏は強調しています。いま日本が持つべきものは、リテールテック分野での危機意識であり、変化を受け入れて早急に行動に移すべきである。また、日本の小売業が持つ職人芸をどうデジタルと融合させていくか、その部分に取り組んで行くことが日本の未来を変えるのではないかと。
本書は、様々な分野で具体的にデジタル化がどの様に進み、また成功している企業はどの様にテクノロジーを活用しているのか、といったシリコンバレーと日本における、ネットや本で得られない“生”の情報が満載な著書となっています。
また、各章で述べられているのが「危機意識を持ち変化すること」「企業を牽引していく若いリーダーと、それを導くシニア層が手を取り合い未来に向かう姿勢を持ち続けること」であり、国内のDXが進み始めた今だからこそ、日本企業が明るい未来を迎えるためにチャンスを逃さないで欲しいというメッセージが込められています。
■ Flow Solutions 会社概要
株式会社 Flow Solutions は、2016年にデータ活用プラットフォームの提供を開始、アパレル、雑貨店をはじめ、家電量販店など、すでに900を超える店舗の売上改善のためのデータ活用を提供。店舗可視化IoTシステムを通じて取得する顧客行動データの提供、データ活用のためのアフターサポート、さらにデータからすぐに行動につながる、通知サービスの提供を開始、小売課題解決のためのあらゆるソリューションを提供しています。
関連書籍の記事はこちら：
・【書評】(前編) 買い物ゼロ秒時代の未来地図 2025年、人は「買い物」をしなくなる〈生活者編〉
・【書評】(後編) 買い物ゼロ秒時代の未来地図 2025年、人は「買い物」をしなくなる〈生活者編〉
参考：
世界標準のテクノロジー教養 山本 康正著