ブラックフライデー、日本でもリテール業界の救世主になるか?
リテール業界大注目の「ブラックフライデー」は日本でも定着しそうですね。
ブラックフライデーは米国の一大イベントで、いわゆる「クリスマス商戦」の初日です。感謝祭(11月の第4木曜日)の次の日です。
ブラックフライデーやクリスマス商戦中の売上はすさまじく、2015年の米国のリテール業界の統計をみますと、年間の売上のなんと30パーセント(!)が「ブラックフライデー」ではじまる、「クリスマス商戦」で占められました。(高級宝飾品にいたっては40パーセント。)しかも毎年、ブラックフライデーを含む4日間で、デパート・小売店の年間売り上げの20パーセントを占めます。
また米国では、高級ブランドの大幅なディスカウントが行われることでも知られ、何千、何百万人という買い物客が、ブラックフライデーまで高級ブランド品を買い控えます。日本でこの現象が起きるかどうかは不明ですが、米国では消費を刺戟する一大好機として定着しています。
もともと米国では、感謝祭の次の日は仕事が忙しいので「ブラック」フライデーと呼ばれていたようですが、現在では、小売業界を「黒字」にするということで、その呼び方が定着したようです。
日本で定着し、米国のような一大商機となると、期間中の売上だけでなく、貴社の商品への認知度を高め、新規顧客を開拓する上でも、その影響力ははかり知れません。
期間中のお客様の「来店客数」、「客単価」、「購買(転換)率」などのKPIを精確に計測し、計測結果をタイムリーに、かつ会社全体で共有し、店舗オペレーションへ活かしていただくことが、みなさんを大成功へと導くことでしょう。
ブラックフライデーに限らず、他のさまざまな商戦でオペレーションの進捗や効果を測定し、数値で「見える化」して、成功されることを切望します。
気になる米大統領選挙が与える影響とアメリカ小売業の今後とは?
今回のアメリカの大統領選、トランプ氏が勝利したことは驚きのニュースとなりましたね。このことがどのようにアメリカの小売業界に影響を与えるでしょうか?
米Amazonが参入することから見える実店舗のチャンス
2015年秋本社のあるシアトルに書店などの実店舗を展開した米Amazon。今年9月、今後1年の間に全米のショッピングモールにポップアップストアを数十店舗オープンするとの見通しを発表しました。ネットショッピングが成長を遂げる中、顧客との接点を増やし、一層満足を提供する「実世界での体験」でブランド力を高める狙いのようです。
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